阪神・淡路大震災プレハブ仮設住宅1995年（画像）
プレハブとは英語のprefabricationから来る語です。
prefabricationの意味はあらかじめ作った部材を現場で組み立てる意です。
「プレハブ工法について
プレハブ工法は建築物の一部または全ての部材をあらかじめ工場で製作し建築現場で建物として組み立てる建築工法です。工場で生産する部材の利用割合が多い工法にたいして一般にプレハブ工法・prefabricationと呼ばれています。この工法でつくられる住宅をプレハブ住宅、この工法を用いた建築物をプレハブ建築・プレハブ（prefab）などと呼ばれています。
プレハブ住宅は日本でのみ定着した工法です。
2014年時点で日本国内でのプレハブ住宅の着工戸数は約14万戸で、全住宅着工戸数の15.7％を占めています。
大手メーカーでは2014年時点で年間1万戸を超えるプレハブ住宅を生産しています。」
（プレハブ工法 wikipediaより引用）
プレハブ住宅（工業化住宅の興り）
1950年には建築基準法が施行されます。
第二次大戦戦後の復興のために当時日本国内では膨大な住宅建設のニーズが生じました。
そしてプレハブ住宅の建設の研究がはじまります。
プレハブ住宅建設の研究の興りは第二次大戦後と新しい歴史です。
そして日本でのプレハブ住宅の登場は1950年大和ハウス工業が最初となりました。
大和ハウス工業はプレハブ住宅の商業化に成功した最初のメーカーになります。
それから後に積水ハウスや松下電工（現在はパナホーム）、積水化学工業、ミサワホームなどがプレハブ住宅を発売していきました。
1981年建築基準法で新耐震基準が施行されています。
1995年、阪神・淡路大震災の時に全壊約10万棟、半壊・一部損傷を含めおよそ15万棟という被害結果に比べて、プレハブ住宅は被害が全壊および半壊がゼロという結果でした。
そうしてプレハブ住宅の耐震性が改めて見直されることになります。
2000年には住宅品質確保促進法が施行されます。
2009年には長期優良住宅認定制度ができます。
そしてこれらの法の施行によりその基準をクリアするプレハブ住宅が普及しました。
東日本大震災時にもプレハブ住宅は避難生活（被災者向けの仮設住宅というかたちで）で活躍しています。
